【2025年ベトナム喫煙事情】ベトナムの紙たばこと電子たばこ規制

こんばんは、加熱式たばこブロガーのゲンキです。

近年、ベトナムでは紙たばこに加えて電子たばこや加熱式たばこに対する規制が強化され、喫煙者にとって注意すべき点が増えています。特に電子たばこは所持や販売自体が禁止されており、知らずに持ち込むと処罰対象となる可能性もあります。

本記事では、2025年最新のベトナムたばこ規制の内容を中心に、現地でのたばこの購入事情や東南アジア諸国との比較も交えて詳しく解説します。ベトナムへの渡航を検討中の愛煙家の方は、ぜひ参考にしてください。

2025年現在のベトナムたばこ規制の概要

ベトナムでは喫煙に関する法整備が急速に進んでおり、特に電子たばこや加熱式たばこに対して厳しい姿勢を示しています。

ここでは、現在の法的枠組みや取り扱いの違い、違反時の罰則について解説します。

電子たばこ・加熱式たばこの所持・販売禁止

2025年1月1日からベトナム国内では電子たばこと加熱式たばこの生産、取引、輸入、保管、輸送、使用が禁止となり、違反するとその状況に応じて、罰金・行政処分・刑事責任に問われる可能性があります。（在ベトナム日本国大使館：電子たばこ及び加熱式たばこ等の使用禁止について（2025年1月1日から））

電子たばこや加熱式たばこの禁止措置は、ベトナム保健省が発表した「タバコ予防法」および関連政令に基づいています。特に2024年に公布された政令第117/2020/NĐ-CPの改正内容により、電子たばこ類は「健康被害の恐れが高く、若年層の使用が急増している新型たばこ製品」として分類され、特例を除いて一切の商業活動が認められていません。

また、所持に関しても「個人使用目的であっても、輸入されたものであれば違法」とされる場合があり、空港での持ち込み時に摘発される可能性があります。現時点での法律には若干の解釈の余地がある部分もありますが、現地の税関・公安当局は厳格な運用を行っており、注意が必要です。

このような背景から、日本人観光客が「加熱式たばこはOK」と誤解して持ち込むケースが見受けられますが、ベトナムでは加熱式たばこも電子たばこと同様に規制対象となっている点に注意が必要です。

違反した場合の罰則

電子たばこ規制に違反した場合、ベトナムでは行政罰および刑事罰が適用される可能性があります。罰金額は状況によって異なりますが、個人が所持していた場合でも数百万ドン（数千円〜数万円相当）の罰金が科されるケースがあります。さらに販売・流通に関与していた場合には、より重い処罰が下されることもあり、商品の没収や業務停止処分のほか、再犯の場合は刑事責任が問われる可能性もあるため注意が必要です。

実際に2024年には、外国人旅行者が空港で電子たばこを所持していたことで一時拘束された事例が報道されました。また、現地で無許可に電子たばこを販売していた店舗が摘発され、大量の在庫が押収されたケースもあります。

こうした事例を見ると、ベトナム政府が電子たばこに対して「公共衛生上の重大な脅威」として捉えていることが明らかです。旅行者や在住者を問わず、正確な知識を持って行動することが求められます。

紙たばこ・電子たばこの取り扱いの違い

ベトナムでは紙たばこ（通常の燃焼式たばこ）は合法であり、コンビニエンスストアや路上の売店など、さまざまな場所で購入することが可能です。特に「Vinataba」や「Thang Long」などのローカルブランドは価格も安く、地元の人々に広く親しまれています。外国製たばこも一部で流通しており、日本人にも馴染みのある銘柄を見かけることもあります。

一方、電子たばこや加熱式たばこについては、2023年〜2024年にかけてベトナム保健省を中心に議論が進められ、2025年1月1日から正式に「輸入・販売・使用・所持の全面禁止」が決定されました。観光客でも携帯して入国した場合に摘発される可能性があり、注意が必要です。

この違いを知らずに入国し、電子たばこを携帯していたことでトラブルに巻き込まれたケースも報告されており、ベトナムに訪れる喫煙者は最新の規制状況を十分に把握しておくことが不可欠です。

なぜ電子たばこが禁止されたのか？その背景を解説

ベトナム政府が電子たばこや加熱式たばこを全面禁止する方針を打ち出した背景には、健康リスクへの懸念や青少年の喫煙増加、密輸・違法販売の拡大といった複合的な社会問題があります。

ここではその主な要因を詳しく解説します。

健康リスクへの懸念と青少年への影響

電子たばこは「たばこより安全」との認識が一部にありますが、ベトナム保健省はむしろその逆であると警告しています。液体ニコチンを加熱して吸引するという性質上、発がん物質や有害化学物質の吸入リスクが完全に否定できず、世界保健機関（WHO）もその安全性について明確な保証をしていません。

さらに大きな問題となっているのが、若年層の使用増加です。特に都市部の高校生や大学生の間でファッション感覚で電子たばこを始める例が増え、依存症や健康被害が社会問題となっていました。甘いフレーバーや手軽な入手経路がこの傾向を後押しし、保健当局の調査でも「未成年者の喫煙率上昇に電子たばこが大きく関与している」とされています。

そのため、ベトナム政府は青少年の健康保護を最優先とし、予防的な観点から電子たばこを強く規制する方針を取ったのです。

密輸・非正規流通への対策

もう一つの大きな理由は、電子たばこの密輸や非正規流通の急増です。ベトナム国内では正規の流通ルートが整っておらず、市場に出回っていた多くの電子たばこ製品は中国や第三国からの密輸品でした。これらは品質管理が不十分で、成分不明の液体や違法薬物が混入していた事例もあり、公共の安全を脅かす要因となっていました。

また、ベトナムではまだ法制度が整備途上であることもあり、無許可のネット販売や個人輸入が横行し、政府が安全管理や課税を行えない状況が続いていました。このような背景から、単に規制強化するだけでなく「全面禁止」という強硬策を取らざるを得なかったといえます。

政府の発表によると、2023年〜2024年にかけて摘発された電子たばこの大半が密輸品であり、税関や警察もこの取り締まりを強化する方向で一致しています。

政府・保健当局の公式見解

ベトナム保健省は2024年に発表した公式文書の中で、「電子たばこは従来の紙たばこと同様かそれ以上に健康被害をもたらす可能性がある」と明言しています。また、世界保健機関（WHO）の方針に沿ったたばこ規制を進めており、電子たばこもその一環として禁止対象に加えられた形です。

同省は、たばこ規制に関する国際条約「FCTC（たばこ規制枠組条約）」に基づき、段階的に国内法を強化しています。これにより、電子たばこを含む「新型たばこ製品」は今後も継続的に取り締まりの対象となることが予想されます。

また、保健省の見解では「電子たばこは健康リスクに対する誤解を生みやすく、未成年者への悪影響が強い」という懸念が繰り返し表明されています。今後も教育機関やメディアを通じた周知活動が続けられ、喫煙抑制策の一環として厳しい管理体制が維持される見通しです。

ベトナムと比較！東南アジアのたばこ規制事情

ベトナムの電子たばこ禁止措置は東南アジア全体の規制強化の流れの中にあります。

ここでは、タイ・シンガポール・インドネシア・マレーシアといった主要国の規制状況を比較しながら、旅行者が知っておくべき注意点を解説します。

タイ・シンガポールの電子たばこ規制

タイ王国では2014年から電子たばこの輸入・販売・所持が全面的に禁止されています。違反者には最大で懲役10年または罰金50万バーツ（約200万円）という厳罰が科される場合があり、外国人観光客の摘発例も少なくありません。

シンガポールも同様に世界で最も厳しい規制国のひとつであり、電子たばこ製品の販売・広告・使用はすべて違法です。公共の場での喫煙自体にも厳格なルールがあり、違反すると数百シンガポールドルの罰金が科されます。

これらの国ではたばこ製品の新技術導入よりも、公共衛生と青少年の保護を最優先する政策が徹底されています。特に観光客は「知らなかった」では済まされないため、現地事情の事前確認が重要です。

インドネシア・マレーシアの対応とグレーゾーン

インドネシアは電子たばこの使用や販売が合法ですが、規制が不十分でグレーゾーンが多いのが特徴です。加熱式たばこやVAPE製品が広く流通しており、都市部では専門店も多数存在しますが、品質管理や年齢制限の徹底は不十分と指摘されています。

一方、マレーシアでは2024年に「たばこ製品・電子たばこ法（GEG法案）」が一部成立し、未成年への販売禁止や広告規制が導入されました。ただし全面禁止には至っておらず、今後段階的に規制を強化していく方針です。

両国に共通するのは、経済発展と産業振興の観点から電子たばこの一定流通を容認している点です。ただし規制の枠組みが不明瞭で、製品の安全性や合法性を個人で見極める必要があります。

東南アジアでの喫煙旅行者の注意点

東南アジア諸国では、たばこに関する法律が国によって大きく異なるため、旅行者は国境を越えるたびに喫煙ルールを再確認する必要があります。

例えば、ベトナムやタイでは電子たばこを持っていただけで摘発対象となりますが、インドネシアでは所持・使用は自由な一方で、安全性の低い模造品が出回っている危険があります。シンガポールでは公共の場での喫煙自体に厳罰が科され、観光地でも指定場所以外での喫煙は禁止です。

また紙たばこであっても国によって税率や販売条件が異なるため、日本での常識をそのまま当てはめると違法行為になる可能性も。

観光前には必ず外務省や在外公館のWebサイトで最新の情報を確認することが推奨されます。

ベトナムで購入できる紙たばこ銘柄と特徴

電子たばこが禁止されているベトナムでは、紙たばこ（燃焼式たばこ）が喫煙者の主な選択肢となっています。

現地ではどのような銘柄が販売されており、どこで買えるのか、また日本人にとって吸いやすいフレーバーはあるのかを詳しく解説します。

代表的な国産ブランドと人気の理由

ベトナムで流通している紙たばこには、国営企業VINATABA社が製造する銘柄が主流です。代表的なブランドには以下のようなものがあります。

これらのたばこはフィルター付き・20本入りパックで1箱あたり約10,000～25,000ドン（約60～150円）という非常に低価格で販売されており、その安さが支持されている大きな要因のひとつです。

販売されている場所と価格帯

紙たばこはコンビニエンスストア（VinMart、Circle Kなど）や個人経営の売店、街中のカフェや雑貨店で簡単に購入できます。加えて、路上の無人たばこスタンド（露店）でも販売されており、現金払いでその場ですぐ手に入ります。

都市部では価格表示がある店舗も多いですが、路上店では値段交渉が必要なこともあるため、観光客は注意が必要です。また、空港の免税店ではマールボロやキャメルなどの外国ブランドも入手可能ですが、価格は市内よりもやや高めに設定されています。

なお、喫煙可能な場所であっても公共の場では控えめに吸うのがマナーとされており、現地の文化に配慮した行動が望まれます。

日本人に合う味・メンソールたばこはある？

ベトナムのたばこは全体的にニコチンやタールがやや強めに設計されており、普段から軽めのたばこを吸っている日本人にとっては、刺激が強く感じられる場合があります。特にThăng LongやJETは「パンチのある味」として知られており、喫煙初心者にはあまりおすすめできません。

一方で、Hero LightやVinataba Lightといった「ライト系」や、海外ブランドのマールボロ・メンソール（ベトナム国内製造）も一部販売されており、これらは日本人の口に合いやすい傾向があります。

ただし、日本のように豊富なフレーバータイプ（フルーツ系やカプセル入りなど）はほとんど見られず、選択肢はやや限定的です。そのため、フレーバー重視の人には少々物足りなく感じるかもしれません。

メンソール系は空港や外国人向けホテルの売店で比較的入手しやすいため、現地での購入前に店員に相談してみるのがおすすめです。

ベトナムと日本のたばこ事情の違い

日本とベトナムでは、たばこに関する規制・価格・マナーが大きく異なります。

ここでは、旅行者や在住者が特に知っておきたい「たばこ環境の違い」について、日本との比較を通して分かりやすく解説します。

喫煙可能エリアの違いと罰則の有無

日本では改正健康増進法により、2020年以降、飲食店や公共施設での喫煙が厳しく制限されるようになりました。喫煙室の設置や加熱式たばこの分煙対策も進んでおり、「喫煙可能＝専用スペースでのみ」が常識となっています。

一方ベトナムでは、紙たばこ自体は合法ですが、公共施設・教育機関・医療機関などでは喫煙が禁止されており、違反者には罰金が科される可能性があります。特にホテルや商業施設では「No Smoking」表示が明確にされており、無視すると現地警察に通報されることもあります。

ただし、カフェやローカル飲食店などでは暗黙の了解で喫煙可能な場所も多く、この点は日本よりも緩い印象を受けるかもしれません。とはいえ、都市部では徐々に分煙化が進んでおり、旅行者も周囲の環境に配慮した行動が求められます。

公共の場でのマナーと暗黙のルール

日本では「歩きたばこ禁止」「ポイ捨て禁止」などのマナー意識が非常に高く、自治体ごとに厳格な条例が定められています。多くの都市では罰金制度も導入され、喫煙者への視線は年々厳しくなっています。

対してベトナムでは、マナーという観点では地域差が大きいのが実情です。都市部では「人が多い場所では控える」「子どもの前では吸わない」といった配慮がされることもありますが、地方では歩きたばこやポイ捨てもまだ見かける場面があります。

特に注意したいのが、室内での喫煙に対する許容度です。ローカル飲食店や喫茶店では、禁煙エリアが設けられていないケースも多く、非喫煙者にとっては不快に感じる場面も少なくありません。

つまり、日本に比べるとマナーへの意識や制度が緩い傾向にあるものの、外国人として現地の文化や他者への配慮を忘れない姿勢が重要です。

たばこの価格・課税制度の比較

日本では、たばこは高額な課税対象商品であり、2024年時点で1箱（20本）あたり600円台が標準価格となっています。財務省によるたばこ税の段階的引き上げにより、喫煙コストは年々上昇傾向にあります。

一方ベトナムでは、国産の紙たばこが1箱60円〜150円程度と非常に安価で購入できます。これは生産コストの低さに加えて、たばこ税が日本に比べて低い水準に抑えられているためです。

ただし、政府は喫煙率抑制のため、今後税率を段階的に引き上げる方針を示しており、世界保健機関（WHO）の推奨に基づいた課税改革も検討されています。すでに一部外国ブランドは高めの価格設定がされており、今後はローカルブランドにも影響が出る可能性があります。

価格面ではベトナムの方が圧倒的に安価ですが、将来的な増税や規制強化も視野に入れながら、現地のたばこ事情を捉えておくことが大切です。

電子たばこ愛用者はどうすればいい？ベトナム滞在時の対策

電子たばこが全面禁止となっているベトナムでは、愛用者にとって大きな不便が生じています。

ここでは、電子たばこユーザーがベトナム滞在中にとるべき対策や代替手段、注意点について具体的にご紹介します。

代替手段としての紙たばこやニコチンガム

電子たばこを日常的に使用していた人にとって、紙たばこに切り替えるのは抵抗があるかもしれませんが、ベトナムではこれが現実的な選択肢となります。先述の通り、現地ではThăng Long や Vinataba などの国産紙たばこが安価で入手しやすいため、短期滞在中はこれらで代替する利用者も少なくありません。

また、ニコチンガムやニコチンパッチなどのニコチン代替療法（NRT）製品は、薬局や一部の外資系ドラッグストアで購入可能です。ただし、日本と同じ製品ラインナップは揃っておらず、選択肢は限られています。ベトナム語表記が多いため、購入時には翻訳アプリなどの活用をおすすめします。

いずれにしても、電子たばこに代わる手段を事前に準備しておくことが重要です。特に長期滞在者は、自分に合った代替手段を見つけておくことで、ストレスを軽減できます。

入国時の注意点と税関での対応

電子たばこの持ち込みはベトナムの法律で明確に禁止されており、空港の税関で発見された場合は即時没収または罰金の対象となる可能性があります。観光客であっても例外ではなく、過去には外国人が「知らなかった」と主張しても処罰を受けた事例も報道されています。

特に注意が必要なのは、加熱式たばこ（例：IQOS、Ploom）も電子たばこに分類されるという点です。これらを「通常のたばことは違う」と誤解して持ち込んでしまうケースが非常に多く、違反リスクが高まっています。

また、乗継便や他国経由で入国する場合でも、ベトナム国内での所持・使用が違法である限り、安全とは言えません。滞在中にホテルでの所持が発覚した場合にも問題となるため、出発前に荷物を再確認し、電子たばこ類を日本に置いてくるのが賢明です。

現地在住者の体験談・工夫された対応例

ベトナムに在住している日本人電子たばこユーザーの中には、紙たばこへの切り替えを余儀なくされた人が多くいます。その一方で、「ニコチン依存よりも口元の習慣（吸う動作）が大事だった」という声もあり、ニコチンを含まない電子パイプや無香料の吸入器具で代替しているという工夫も見られます。

また、ストレス軽減のためにガム・ミント・飴などを常備する、あるいは喫煙の代わりに「深呼吸や水分補給の習慣」を取り入れることで乗り切っている人もいます。

さらに、現地の薬局で医師のアドバイスを受けながら、禁煙サポート製品を使って徐々に依存を下げていく方法を取る人もおり、電子たばこ依存の克服にもつながったという声もあります。

このように、状況に応じて柔軟に対応している在住者が多く、「持ち込めないこと」を前提に準備しておくことでトラブルを回避できます。

まとめ：ベトナムで喫煙を楽しむには正しい知識が必須

この記事では、2025年最新のベトナムたばこ規制の内容を中心に、現地でのたばこの購入事情や東南アジア諸国との比較も交えて解説しました。

ベトナムでは紙たばこは合法ながら、電子たばこや加熱式たばこは全面禁止となっており、違反すると罰則の対象になります。国や地域によって喫煙ルールは大きく異なるため、渡航前に現地の規制やマナーを確認することが重要です。

正しい知識を持って行動すれば、ベトナム滞在中も安心して喫煙を楽しむことができるので、外務省や在外公館のWebサイトで最新情報を確認しましょう。